みんな騙されないでね（２０１０．１２．１０）

皆さんお元気ですか。
今日は、ちょっと音楽とは離れて、最近起こっている事象は何を目的として誰が仕掛けているのか？メディアを通じてみんな完璧に騙されちゃってるのでちょっと解説をしておきたいと思います。
東アジア地域での尖閣を巡る中国との軋轢（あつれき）、北朝鮮の砲撃事件と不穏な動きが目立っていますが、今まで、何回も皆さんにお伝えしているように、この世のすべての出来事を操っているのは、やつら（ユダヤネオコン）です。アルカイダ、中国の脅威、北朝鮮、すべてやつらが作り上げている仮想敵です。
 
まず、今年３月に起こった、韓国の哨戒艇の爆破事件・・・・・・それまで　東アジア共同体を標榜し、普天間の移転に関して、「国外、最低でも県外」と言っていた鳩山政権が、その直後に「普天間は抑止力」と言い出し、５月末までに何らかの結論を出すと言い出し、結局、アメリカの圧力に屈して元の木阿弥になって、失脚させれました。
 
その次が、９月頭の尖閣諸島での中国漁船と海上保安船との衝突事件、ちょうど民主党の代表戦、菅　対　小沢（親中派）　の投票日の数日前でした。
※この投票日も告示から２週間ぐらいあって、なぜこんなに引っ張るのかわけ分からなかったが、日本人にあの日を思い出させないようにするかのごとくのちょうど９月１１日（世界中でデモが起こっているのに）・・・・・・
 
そして今回の北の砲撃事件。沖縄県知事選挙の２日前。この事件も最初に仕掛けたのは、米韓合同演習をしていた韓国軍だと言うのがもっぱらの噂。
 
あまりにもタイミングが良すぎると思いませんか？
 
さらに、日本人女性２５００人以上を騙して韓国に売り飛ばしたり、政財界の大物を取り込むための道具にしている「統一教会」のことを、なぜメディアは一切口をつぐんだままなのか？
 
すべて繋がっています。
 
なぜか？
 
結論から言いましょう！
 
日本・韓国・中国が結束して、東アジア共同体を作られたらやつらが困るからです。
 
考えても見てください。ＧＤＰ世界第２位・世界一の人口を誇る中国、そして技術力を持っている世界第３位の日本、躍進する韓国、この３カ国が結託したら、経済力はアメリカ・ＥＵを勝るとも劣らない規模になり、軍事力にしても中国は核をすでに持っているし、日本の原子力技術はトップクラスであり、やつら（ユダヤネオコン）にとって、最も怖い存在になるからです。
 
その証拠を上げましょう。
 
韓国の哨戒艇の爆破事件
 
この事件は、北の潜水艦の魚雷攻撃によるものだと言うのがメディアの統一情報ですが、全くのでたらめです。この時も米韓合同演習をやっていたのですが、真実はアメリカの原子力潜水艦が浅瀬に座礁し、それを抜け出したところに、韓国の哨戒艇とぶつかり、下から突き上げる力で真ん中から折れたと言うのがほんとの話です。
その証拠に、米潜水艦も相当の損傷をこうむったらしく、演習が終わってもしばらく帰還していないと言う事実。韓国乗組員がその事故の模様を暴露したら、即刻、更迭されていると言う事実。
なぜ、メディアはその事実をひた隠しに隠しているのか？
だいたい、なんで、北が今回のように向こうが主張している海域に入って軍事演習していたわけでも何でも無いのに、攻撃しなければならないのか？
金正日がいくらばかでも、そんなことしたらいくらなんでも米韓軍が黙っちゃいないし、圧倒的な軍事力にやられてしまうことぐらい分かってます。
北が核を持ち出したのは、イラクのようにやられないようにする為だけです。アメリカが怖くてしょうがないだけなんです。
負けるの分かっている戦争なんて、絶対こっちから仕掛ける気なんて万が一もありません。
 
その次の尖閣諸島問題
 
この地域は戦後、アメリカの領土になっていました。そして、１９５３年の人民日報は琉球群島（当時の米軍占領地域）の中に沖縄とともに尖閣諸島も含まれていることを明記しているし、この時期の中華人民共和国および中華民国で編纂された地図は尖閣諸島を日本領として明記しており、自国領という認識は全くありませんでした。
 
それが、１９７１年以降、沖縄が日本に返還されたと同時期に、中国は急に領有権を主張し始めたのです。それまでは全く関心が無かったのに・・・・・・
 
なぜか？それは１９６８年に行われた海洋調査によって、世界第２位の埋蔵量のイラクに匹敵する海底油田が見つかったからです。
 
でも、それにも関わらずアメリカはあっさりこの地域を手放したんです。それは、いくら世界第２位の埋蔵量だからと言って、当時の技術ではコストがかかりすぎて、あまりにもコストパフォーマンスが悪すぎるとふんだんでしょう。
それよりも、これを東アジア地域の紛争の火種にして、戦争ビジネスにおける中東に次ぐセカンドオプションにしておいた方がよっぽど儲かるとやつらは計算したのかもしれません。
 
何しろ、米国の国防費は今や年間６６兆円。なんと日本の一般会計の税収入３９兆円の１．６倍の額。
 
如何に、あらゆる地域に世情不安を作り出して、国民世論を見方につけて、議会で膨大な国防予算の承認を得ていくか・・・・・・・この事がやつら戦争マニアにとって、石油利権・麻薬密輸より、もっとも大事なことだからです。
 
また、中国国内における反日運動なんてのはやつらの作り出した全くのプロパガンダです。
 
１，０００人規模の群集のデモがあったとか、連日、日本のメディアが取り上げていますが、全く、中国国内のテレビで放映されていないし、メディアも一切取り上げていない。
あれは日本向けのやらせです。そして日本のメディアもぐるです。→この事は後述します
 
事実、うちの会社に過去５年ほど中国に駐在していた人がいますが、そのデモ要員は中国政府に雇われた人達で、バスで乗り付けて、日本人経営の店舗をわざと襲わさせて、中国の警察隊はデモを取り締まるどころか「やれやれ！」ってあおってるそうです。
兎に角、１３億いる国ですから、１，０００人つったって、日本の１００人規模のデモだって考えて間違いありません。
 
一時が万事そんな調子ですから、日本じゃ中国の人達はみんなあんなんだと思われちゃってますけど、その他大勢の中国人はほとんどそんなこと知らないし、尖閣なんて全く関心ないんです。
 
むしろ、戦争知ってる老人は別にしても、若い人達は、今の日本の事をもっと知りたい、もっと仲良くしたいと思ってるそうです。
 
そして最近起こった北朝鮮の砲撃事件
 
これは先ほど言ったとおり、最初に仕掛けたのは米韓軍です。ですから、米韓軍がこれ以上ちょっかい出さない限り、戦争になることなんて１００万に一もありません。
 
それよりも気になるのは、なんで沖縄県知事選の直前にやったかです。
現知事の仲井真さんと普天間がある宜野湾市長の伊波さんのどっちが勝つか微妙なところでしたが、仲井真さんになった今、いずれ日本政府（その裏にいる米政府＝ユダヤネオコン）と妥協して、普天間は当初どおり　辺野古への移設で決着するでしょう。
「国外、最低でも県外」はいったいどこへ行っちゃったんだと言う感じです。
 
宜野湾市長の伊波さんだったら、今までも米軍極東司令部と直接交渉をしてきて、あらゆる真実の情報を持っている（日本政府よりも）人ですので、沖縄の海兵隊が抑止力なんかじゃないって事も知ってますし、「全部、グアムに移転すればいいじゃないか」と主張している人だったのでちょっとは面白かったんですがね・・・・・・・
 
この３つの出来事から分かる明確なやつらの狙いはもうお分かりだと思いますが、
 
①やつらの一番の儲け口、戦争ビジネスをこれからも繁栄させて行く為には、セカンドオプション（今やイラク、アフガンはいずれ撤退するのでセカンドでは無く、メインになりつつあるが）の東アジア地域の緊張を常に高めていくこと
 
②その為には、沖縄及び日本国内の無数の米軍基地を引き上げることは出来ないし、日本人及び日本政府に米軍は「抑止力」だとの認識を植え続けなければならない
 
③米軍が日本からいなくなって、日本・中国・韓国が結束してしまい、力をつけさせてしまうことがやつらが最も恐れていること
 
と言うことなんです。
 
ここ最近の一連の事件は何を目的としたものなのか、お分かり頂けたでしょうか？
 
そして、最近、無意味なナショナリズムが国民の間に台頭し、沖縄県民でさえ「ちょっと米軍基地の必要性を認識するようになった」なんて、やつらの思う壺になってる人が増えていることが如何にばかげているかと言うことも・・・・・・・・
 
すべて仕組まれています。
 
メディアもぐるです。
 
日本のメディアを牛耳っているのは、読売グループのなべつね（渡辺オーナー）ですが、その裏で操っているのは、ユダヤネオコンアメリカの筆頭ロックフェラー一族の極東の代理人、文鮮明「統一教会」です。
 
もともと文鮮明は北朝鮮人で、統一教会を通じて、大学キャンパスなどに入り込み、日本人の若い女性を集会に誘って、昔、日本人は朝鮮人に対してこんなに悪いことをしたんだと、切々と占脳していき、「日本人は朝鮮人に対して謝っても誤りきれない」と思い込ませて、文鮮明のいやらしい儀式をさせて入会させて、人身売買によって、韓国の田舎の男に売りつけて結婚させ、奴隷同然の生活をさせたり、裏の世界の大物の下の世話をさせて力を付けていき、山口組や稲川会などの暴力団を通じて、麻薬ビジネスで大儲けしてました。
 
それが、いつの日か、ロックフェラーと麻薬密輸の部分で結託するようになり、かの有名なパナマのノリエガに資金援助をして、麻薬ビジネスで国際的な舞台に躍り出るようになり、見返りに何倍もの金を受け取り、その金と女で、ロックフェラーの指図どおり、日本の政財界の大物（自民党を筆頭として、民主党にもいるらしいが）をことごとく骨抜きにしていったそうです。
 
日本メディアが北朝鮮の拉致被害者のことばかりで、なぜ、統一教会にさらわれた２，５００人もの日本女性のことを一言も話題に上げないのかがここにあります。
 
ですから、日本の政財界・裏の世界の大物、日本のメディアは、統一教会を通じて、事実上、ロックフェラーユダヤネオコンの支配下にあると言っても過言じゃありません。
 
そして、心あるジャーナリストや政治家達が、ロックフェラーに反旗をひるがえした瞬間、今までお伝えしたようにことごとく抹殺されています。
 
古くは、ベトナム戦争を止めさせ、通貨発行権をＦＲＢ（米連邦準備制度＝民間の中央銀行→こいつもユダヤ国際金融資本の傘下）から取り戻して、政府紙幣を発行しようとしたケネディ大統領しかり、原爆の開発を止めさせようとしたアインシュタインしかり、９１１のツインタワーの被害者にユダヤ人がひとりもいなかった事実を突き止めたＮＨＫ解説員の長谷川浩氏しかり、東アジア共同体をもくろんだ鳩山しかり、第７艦隊がいれば基地なんていらないと言った親中国派の小沢しかり、みんなやつらに抹殺及び失脚させられました。
 
裏のしくみが分かってくると「なぜ、こんな事が起こるのか？」ってことが、すべて繋がって来ます。
 
追伸）
高橋洋一（郵政民営化法案、道路公団民営化法案を作った、元財務官僚、経済学者）も言ってるし、私が前から言ってるとおり、３０兆円ぐらい政府紙幣を発行して、国民に直接ばら撒いてもいいし、その金で圧倒的に足らない老人ホームや保育所を作ってもいいし、何でもいいから一気にばら撒けば、デフレから脱却して、通貨供給量（マネーサプライ）が増えてお金が回るようになって、経済が好転しだすんですけどねえ・・・・
 
何しろお金を投入した時の消費性向（人々が何割消費に使うか）が例えば０．７だとしても、１００円のうち７０円が消費されて、その７０円分どっかの商店や企業の所得が増えて、そのうち又、７０％が消費されて、次々と連鎖して行くので、乗数効果（延々と０．７を掛けていったときのシグマ）が２，３倍になるってことは、経済の初歩の初歩で、グローバル化した今の時代だと、国外にその金が逃げていくので、１．５倍がいいとこだと言われてますが、それでも３０兆円で４５兆円の経済効果が発生するんです。
 
だいたい世界中のお金の量がどっかに消えて無くなってるわけじゃないんで、要はどっかに偏って溜まっていて、それが流通していないだけなんです。
 
日本で言えば、もう使い道の無くなっちゃったじいさんばあさん、あるいは資産家がたくさん持っていて、それが使われていないか、一人の使う量が限られているので、流通量が減って、経済が活性化していないだけなんで、そんなの使われるのを待っているだけじゃいつになったって同じで、消費意欲がある若い人達にお金が回って、みんな結婚して、子供ばんばん生んで、住宅建てて、家電製品買ってって、どんどん消費してもらわないと経済が活性化しない。
 
それにはなんかしらの一見とっぴだと思われるような起爆剤が必要で、ちょっとインフレになるぐらいの政策が必要なんです。
  
それも国民の税金からじゃなくて、政府紙幣だったら、お札を刷りさえすればいいんでほんのわずかな経費で莫大な効果をもたらします。＝あとあと国民につけが回ってくる国債（借金）を発行する必要も無いし、国民から消費税増税で巻き上げる必要も無い。
 
こう言う話をすると、またすぐやつらに取り込まれた政治家や経済学者達がもっともらしく、「そんなものは麻薬と同じだ」とか、「ハイパーインフレになる」とか、「日本の信用力がなくなる」とか言うんですが、今のようにＧＤＰギャップ（供給力→日本の各企業の持っている生産能力と需要との差＝遊んでいる工場設備がいっぱいある）が４０兆円とか言われている状況下でハイパーインフレなんて起こりようが無いんです。
 
「財政健全化の為には、消費税増税が必要！」連日、テレビ・新聞で伝えられるやつらのプロパガンダはもう聞き飽きました。
 
そんな物で経済が良くなるわけが無い。要は片一方で税金とって、それを再配分しているだけだから、お金の流通量（マネーサプライ）が増えるわけがない。
 
 
そんなの経済大学１年生だって知ってる事です。
 
 
まだ、銀行が持っている大量の国債を日銀が買い取って、その分、お金を刷ってばら撒いた方がいい。＝これだと国債の利払いを政府が日銀に対して行うので、結局、それで日銀が儲かった金は国に戻るので、実質金利負担が０になり、お金をただ刷ったのと同じ効果が発生する。
 
今の日銀はそれすらもやろうとしない。米国ＦＲＢやＥＵのＥＣＢでさえ、それをばんばんやってるのに・・・・・・・・それで、米国やＥＵがインフレになっていますか？信用が失墜してますか？
 
※ほんとは米国ＦＲＢは民間なので、政府が利払いした金が１００％戻ってくるわけでは無く、この部分でもやつらに搾取されているんで、ちょっと事情が違いますが・・・・・・・お金をバンバン刷っていることには変わりありません。
 
このことだけでも、連日、テレビ・新聞の言ってること、やつらに取り込まれた政府・日銀・経済学者の言ってることが、全く説明力の無い、如何に嘘で塗り固められたこと言ってるかと言うことが分かります。
 
真実はそれやられるとみんなが幸せになっちゃうんで、やつらが困るからです。
 
やつらの思惑は、出来るだけ格差を作り上げて、人々のねたみやうらみを増幅させて、争いごとの耐えない世の中にすることが狙いだからです。
 
経済が停滞したり、デフレになると格差が拡大します。なぜかって、みんなが平均的に所得が減ることは絶対に無く、ある特権階級や富裕層にお金が集中し、その他の一般市民はより以上貧乏になるからです。これは経済が発展している独裁政権下でも一緒です。
 
政府が通貨発行権を持っていないアメリカと違って、日本はそれを持ってるんだから、議会での承認も何にも必要ない。日銀がやらないんだったら、政府がやればいい。ただやればいいだけなのに・・・・・・
まあ、今の首相の菅なんかじゃ駄目でしょうな・・・・・・・兎に角、消費性向や乗数効果のことを国会の予算委員会で質問されても答えられない全くの経済音痴で、財務省にすっかり取り込まれちゃってますから・・・・・・ 
 
兎に角、皆さん、やつらに取り込まれた官僚・新聞･テレビの報道で一喜一憂するのはやめて下さい。
 
そして、やつらの思惑にまんまとはまるのだけは止めましょう！
 
なんか不自然だ！と思われる事件は、その裏に何があるのか？常に考えて見て下さい。
 
martinの多事争論でした。